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転職・キャリア

転職のベストなタイミング⁠|年齢・在籍年数・時期で考える判断基準

転職のベストなタイミングを、年齢(厚生労働省の雇用動向調査で見た賃金の変化)、在籍年数、賞与や退職の申し出など時期の3つの視点で解説。転職を考えたいサインと、待ったほうがよい場合の見分け方もまとめます。

転職のベストなタイミングは、「〇月が有利」という全員共通の答えではありません。目安になるのは、①転職で実現したいことがはっきりしている、②それを裏付ける経験・実績を説明できる、③在職中に準備を始められるの3つがそろった時です。そのうえで、賞与の支給日やプロジェクトの区切りなど、自分の側の事情で退職の時期を調整するのが現実的です。

まず確認したい3つの条件

条件確認すること
目的がはっきりしている年収、仕事内容、働き方など、何を変えたいのかを一言で言えるか
実績を説明できる応募先で再現できる経験と成果を、数字を使って話せるか
在職中に動ける収入を保ったまま、数か月かけて応募・面接を進められるか

3つのうち1つでも欠けている場合は、すぐに辞めるのではなく、まず欠けている部分を準備する期間にすると失敗しにくくなります。目的の整理には転職理由の伝え方、実績の書き出しには職務経歴書の書き方が役立ちます。

年齢で考えるタイミング

厚生労働省の令和7年雇用動向調査(2026年8月公表)では、転職入職者の賃金が前職と比べてどう変わったかが年齢別に示されています。

年齢増加減少増加-減少
20〜24歳55.2%17.5%+37.7
25〜29歳49.8%23.9%+25.9
30〜34歳48.6%29.0%+19.6
35〜39歳43.5%23.9%+19.6
40〜44歳44.9%27.4%+17.5
45〜49歳41.1%30.1%+11.0
50〜54歳29.4%42.0%-12.6
55〜59歳25.5%38.9%-13.4

出典:厚生労働省「令和7年雇用動向調査」表6(全年齢では増加40.8%、減少31.0%)。パートタイム労働者を含む転職入職者全体の集計で、正社員同士の転職に限った数字ではありません。

この表から読み取れるのは、次のような傾向です。

  • 20代:賃金が増えた人の割合が高く、職種を変える転職もしやすい時期です。経験が短い分、ポテンシャルや学ぶ姿勢が見られます。詳しくは第二新卒・20代の転職で解説しています。
  • 30代〜40代:増加が減少を上回る一方、即戦力としての経験が問われます。同じ職種で、より給与水準の高い業界・会社へ移るといった「経験を活かす転職」が中心になります。30代の転職、40代の転職も参考にしてください。
  • 50代:全体では減少が増加を上回ります。転職できないという意味ではありませんが、管理職・専門職としての実績を具体的に示せるかが、より重要になります。

「若いほど有利」と考えて焦る必要はありませんが、職種を大きく変えたい場合は、早いほうが選択肢は広いと言えます。

在籍年数で考えるタイミング

厚生労働省の令和7年転職者実態調査(2026年9月公表)では、転職者の直前の勤め先での通算勤務期間は「2年以上5年未満」が27.4%で最も多く、「10年以上」が20.0%、「5年以上10年未満」が19.3%でした。在籍年数は人によってさまざまで、「何年いなければいけない」という決まりはありません。

ただし、在籍期間が短い場合は、面接で理由を聞かれることが多くなります。

  • 1年未満:入社前の説明と実態が大きく違った、心身の健康に関わるなど、やむを得ない事情があれば、事実を簡潔に説明します。そうでなければ、もう少し経験を積んでから動くほうが、説明できる実績が増えます。
  • 1〜3年:一通りの業務を経験し、成果を1つ以上話せるなら、転職を考えてよい時期です。
  • 3年以上:経験と実績を説明しやすく、専門性を活かした転職を考えやすい時期です。一方で、同じ会社に長くいるほど社外での評価が見えにくくなるため、定期的に自分の市場価値を確かめておくと判断しやすくなります。

時期で考えるタイミング

求人の数や採用の動きは業界・企業によって違い、通年で中途採用を行う企業もあります。「この月に動けば有利」と決めつけるより、自分の側の事情で退職・入社の時期を決めるほうが確実です。

退職時期を決めるときに確認すること

  • 賞与の支給日と支給条件:「支給日に在籍していること」を条件にしている会社もあります。就業規則や賃金規程で確認し、退職日を決めましょう。
  • 評価・昇給の時期:評価が確定する前に辞めると、その期の評価が反映されないことがあります。
  • プロジェクトや繁忙期の区切り:引き継ぎの期間を確保できる時期を選ぶと、円満に退職しやすくなります。
  • 退職の申し出の期限:民法第627条では、期間の定めのない雇用は、解約の申し入れから2週間で終了するとされています。ただし、就業規則で「1か月前まで」などと定めている会社もあるので、引き継ぎを考えて余裕をもって伝えましょう。
  • 有給休暇の残日数:退職日までの業務の引き継ぎと、有給休暇の消化の予定を合わせて考えます。

逆算の目安(例)

在職中に転職する場合の、スケジュールの一例です。期間は人や業界によって大きく変わります。

時期やること
入社希望日の6か月ほど前目的の整理、経歴の棚卸し、職務経歴書の作成
5〜4か月前求人の情報収集、エージェントへの登録、応募開始
4〜2か月前面接、内定、条件の確認
2〜1か月前退職の申し出、引き継ぎ
入社新しい職場での立ち上がり

内定から入社までの期間は、応募先と相談して決めます。

転職を考えたいサイン・待ったほうがよい場合

転職を考えたいサイン

  • 今の会社で、数年先の役割や年収の伸びが見えない
  • 身につけたいスキルや経験が、今の会社では得られないとはっきりしている
  • 社外での評価(求人の年収レンジやスカウトの内容)が、今の待遇より明らかに高い
  • 働き方や心身の健康に関わる問題が、社内での相談や異動では解決しない

実際に転職した人は、どんな理由で前の会社を辞めたのでしょうか。厚生労働省の令和7年転職者実態調査では、自己都合で離職した転職者の理由(3つまでの複数回答)は「賃金が低かったから」25.5%、「会社の将来に不安を感じたから」25.2%、「満足のいく仕事内容でなかったから」24.7%が上位でした。どれも珍しい理由ではありませんが、面接では不満そのものより「転職で何を実現したいか」を中心に話せるよう準備しておきましょう。

年収を理由に考えている場合は、社内の昇給・昇格と転職のどちらが現実的かを年収を上げる方法で比べてみてください。

待ったほうがよい場合

  • 不満はあるが、転職で何を変えたいのかがまだ言えない
  • 昇格や大きなプロジェクトの成果が、数か月以内に出る見込みがある
  • 繁忙期の勢いや一時的な人間関係の悩みで、気持ちが高ぶっている

迷うときは、転職するかを決める前に情報収集だけ始めるのも一つの方法です。エージェントとの面談や求人の比較は、在職中でも、転職を決める前でもできます。サービスの選び方は転職エージェントの選び方で解説しています。

よくある疑問

賞与をもらってから辞めるのは問題ありませんか?

支給条件を満たしていれば、賞与を受け取ってから退職すること自体に問題はありません。ただし、賞与の支給日の直後に退職を申し出ると、引き継ぎの期間が短くなりがちです。申し出の時期と最終出社日を早めに決め、引き継ぎに必要な期間を確保しましょう。

転職先が決まる前に辞めてもよいですか?

体調や家庭の事情などで、先に辞めたほうがよい場合もあります。ただし、収入が途切れると条件面で妥協しやすくなるため、可能なら在職中に進めるのが基本です。先に辞める場合は、雇用保険の基本手当の扱いも確認しておきましょう。厚生労働省の案内によると、正当な理由のない自己都合退職の場合、退職日が2025年4月1日以降なら給付制限は原則1か月です(過去5年間に2回以上、正当な理由のない自己都合退職で受給資格決定を受けている場合などは3か月)。詳しくはハローワークで確認してください。

年度末や年末など、区切りのよい時期に辞めるべきですか?

区切りのよい時期は引き継ぎの計画を立てやすい一方、同じ時期に退職や異動が重なる職場もあります。カレンダー上の区切りより、担当業務の区切りと、応募先が希望する入社時期を優先して考えるほうが現実的です。

まとめ

  • 転職のベストなタイミングは「月」ではなく、目的・実績・在職中の準備の3つがそろった時
  • 賃金が増えた人の割合は20代が高く、40代までは増加が減少を上回る。50代では逆転する(2025年)
  • 在籍年数に決まりはないが、短い場合は理由と実績を説明できるように準備する
  • 退職時期は、賞与の支給条件、評価の時期、引き継ぎ、就業規則の申し出期限から逆算する
  • 迷ったら、辞める前に情報収集から始める
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